カウンセリングした医師が施術も担当するか、予約前に確認する方法

韓国の美容医療では、カウンセリングを担当した医師と実際に施術する医師が異なる場合があります。医療法が書面での事前通知を義務づけているのは生命や身体に重大な危険が及ぶおそれのある手術・輸血・全身麻酔に限られ、多くの美容施術はその対象に含まれません。そのため予約の段階で「診断した医師が施術も直接行うか」をメッセージや書面で確認しておくことが、最も確実な方法です。

こんにちは。江南院で診療している金淵振です。海外からいらっしゃる患者さんとお話ししていると、施術の種類より先に出てくる質問があります。画面越しに話した医師が、ソウルに到着してベッドに横になったときも同じ人物かという質問です。先に結論を申し上げると、韓国の法律は美容施術の全領域でその同一性を保証していません。だからこそ確認は患者さん側から求める必要があり、確認できるポイントは意外とはっきりしています。

「院長は施術もしますか」が指す3つのこと

この質問は表面的には担当者を尋ねていますが、実際には3つのことを同時に確認しています。診断を下した人の判断が施術強度にそのまま反映されるか。施術中に皮膚の反応が想定と違ったとき、設計を修正する権限を持つ人がその場にいるか。何か問題が起きたとき、最初から経過を知っている人に連絡が届くか。

リフティングやスキンブースターのように、照射深度や注入量をその日の皮膚状態に合わせて調整する施術では、この3つが結果に直結します。診断時の所見に書かれた照射強度をそのまま実行するか、当日の赤みや痛みの反応を見てショット数を減らすかは、その場で判断すべき問題です。

医療法が書面を義務づける範囲

国家法令情報センターに公開されている医療法第24条の2は、医師が患者の生命または身体に重大な危険を及ぼすおそれのある手術・輸血・全身麻酔を行う場合、患者に説明したうえで書面による同意を得るよう定めています。この同意書には、説明を行う医師の氏名とともに、当該行為に参加する主治医の氏名を記載することになっています。同条第4項は、同意を得たあとに方法や内容、または参加する主治医が変更された場合、その理由と内容を患者に書面で知らせるよう定めています。

条文が適用される対象は「手術等」に限定されており、局所麻酔や無麻酔で行う多くの美容施術はこの定義に含まれないことが少なくありません。釜山地方法院東部支院が2022年に下した判断では、侵襲性と合併症の可能性を踏まえて当該施術を説明対象と認めましたが、これは個別の施術のリスクを検討した結果であり、美容施術全般が自動的に書面通知の対象になるという意味ではありません。

医協新聞が2023年に紹介した法律コラムによると、案内された医師と異なる医師が手術を行ったという苦情によって医師に資格停止6か月の処分が下されたものの、裁判所でその処分が取り消された事例があります。裁判所は、患者本人が同意した情報を基準にすると変更は生じていないと判断しました。この紛争は、患者がカウンセリングした医師を施術者だと認識していたところから始まっています。認識と記録がずれると、処分が取り消されても双方が数か月分の手続きを負うことになります。

施術者が誰かは免許の問題でもあります

担当医師が変わる問題とは別に、医師でないスタッフが施術そのものを行う状況は刑事事件になります。

フィナンシャルニュースが2020年にまとめた判例によると、韓国大法院は、医師が皮膚管理士に患者の顔の角質を除去する皮膚剥離術を行わせた事件、まつ毛移植中に看護助手に移植した毛の向きを修正するよう指示した事件のいずれについても、無免許医療行為に当たると判断しています。水原地方法院平沢支院は2022고단527事件で、医院を運営する医師とそこに勤務する看護助手が共謀し、患者に医療機器を用いた施術を看護助手が直接行った部分について有罪と認め、院長に罰金300万ウォン、看護助手に罰金100万ウォンと執行猶予を言い渡しました。裁判所は単純な処置と侵襲的な施術を区別し、診療補助の範囲を超えた行為を無免許医療行為と見なしました。

ロートック(Lawtalk)が紹介した抜糸に関する事件でも、一審から大法院まで有罪判決が維持されました。裁判所は、抜糸の前に創部の異常有無を確認する行為は医師本人が行うべき診療にあたると判断しています。医師が同じ建物内にいたという事情だけでは、指導監督が認められませんでした。

まとめると、判断基準は職種の名称ではなく行為の侵襲性です。消毒、麻酔クリームの塗布、施術後の冷却といった準備と後片付けにあたる業務は、医療スタッフの具体的な指示のもとで看護人材が担当できます。針が皮膚を通過する瞬間、あるいはエネルギーが真皮に伝わる瞬間の操作は医師の役割です。

予約前に確認できる4つの項目

現地のクリニックに直接足を運べない条件では、記録に残る質問が効きます。以下の4項目は、メールやメッセージで尋ねれば回答が文章として残る内容です。

確認項目	質問の形	回答で見るポイント
診断と施術の同一人物か	「カウンセリングで診断してくださった医師が施術も直接行いますか」	医師の氏名がそのまま回答に書かれているか
同意書への記載	「同意書に施術医師の氏名は記載されますか」	書面に氏名欄が存在するか
変更時の対応	「当日に担当医師が変わる場合、どのように案内されますか」	事前通知のうえ患者が選択できるか
施術後の連絡経路	「帰国後に異常があった場合、誰に連絡しますか」	施術した医師に経過が伝わる仕組みか

機器について確認したい場合は、機器名を尋ねるより、当日使用するカートリッジやチップの包装、正規品認証の手順を見せてもらえるか尋ねるほうが具体的です。超音波や高周波の機器は消耗品の単位で真贋が分かれるためです。

口コミの読み方も少し変わります。満足度を表す文章より、担当医師の氏名と再訪の有無が一緒に書かれた記録のほうが、連続性を判断する材料になります。

トラブルが起きたときの手続き

副作用そのものより不安なのは、手続きが見えないことです。韓国には外国人患者にも適用される制度があります。

医療海外進出法施行規則第4条は、外国人患者を誘致しようとする医療機関に医療事故賠償責任保険または医療賠償共済組合への加入を義務づけ、医院級医療機関の年間賠償限度額を1億ウォン以上と定めています。同法第6条は、外国人患者を誘致しようとする医療機関が市・道知事に登録するよう定めています。登録要件に保険加入が含まれるため、外国人患者を正式に受け入れている機関であれば加入証明が存在します。予約前に、外国人患者誘致医療機関としての登録の有無と保険加入の有無を合わせて尋ねておくとよいでしょう。

紛争が生じた場合は、韓国医療紛争調停仲裁院の調停手続きを利用できます。保健福祉部の説明では、調停手続きが開始されると医療事故鑑定団の鑑定部が60日以内に鑑定書を送付し、調停部は90日以内に調停案を決定します。仲裁院は全体の手続きを90日、最大120日以内に進めると案内しており、訴訟に進んだ場合は一審判決まで平均26.3か月かかるという数字も併せて示しています。「医療事故被害救済及び医療紛争調停等に関する法律」の適用対象には、韓国国民でない外国人も含まれます。調停が成立すると裁判上の和解と同じ効力を持ち、同じ事件で再び訴訟を起こすことはできません。

調停と鑑定は診療記録を根拠に進みます。診断から施術、経過観察まで一人の医師の判断でつながった記録があれば、何をなぜ行ったかが文書で説明できます。カウンセリングと施術、経過観察の担当者がそれぞれ異なると、記録は残っていても判断のつながりを後から復元する作業が必要になります。

短期滞在で連続性が意味すること

2泊から6泊ほどの滞在で来られる方にとって、担当者の連続性は時間の問題に変わります。リフティング後にむくみや赤みが想定より長く続いたとき、最初に照射強度を決めた医師がその場にいれば確認は数分で済みます。その人がいなければ、次の診療を予約するか、状態をもう一度説明するのに半日を使うことになります。帰国便が2日後であれば、この半日の重みは変わってきます。

施術系統ごとの回復の流れは、施術後、いつからメイクできる?系統別の再開目安と渡航スケジュールにまとめてあります。

私たちの江南院の診療体制

江南院では、私が皮膚の診断、治療設計、施術までを一貫して担当しています。カウンセリングで確認した皮膚状態と施術当日の判断のあいだに、別の人の解釈が入らないようにするためです。施術は個室で行います。

私自身の経歴は公開されている範囲でお伝えします。ソウル大学校大学院を卒業し、ソウル大学校病院で研修を受けました。Allerganのジュビダーム・ボトックスのfacultyを務め、PotenzaとUltherapyのZ Key Doctorとして活動しています。大韓臨床美容医学会の講師であり、大韓美容成形レーザー医学会の正会員です。瑞草院は金京洙代表院長が担当しており、ソウル大学校医科大学を卒業したのち、韓国と日本の医師免許を両方取得しています。

江南院には日本語、中国語、英語の通訳スタッフが常駐しています。通訳を介したカウンセリングでも説明の内容と同意の手続きは変わらず、理解できなかった部分は施術を延期してでも改めて説明します。

動線も確認の負担を減らす方向で設計されています。江南院はUH FLAT SIGNATURE江南の建物内に、瑞草院はUH FLAT The瑞草の中にあります。両院ともUHCグループホテルの付帯施設として運営されているため、客室から診察室まで建物の外に出ずに移動できます。施術翌朝にもう一度肌の状態を見せていただくことも、予定を変えずに行えます。高圧酸素カプセルとビタミンIVドリップは、ホテル宿泊者に無料でご案内しています。建物内で施術と回復が完結する滞在の組み方は、ホテル滞在中に施術と回復まで完結できますか?江南院の宿泊型診療ガイドで詳しくご紹介しています。

FAQ

同意書に施術医師の氏名がないと問題になりますか

美容施術の同意書の書式は医療機関ごとに異なり、医療法が氏名記載を義務づける範囲は手術・輸血・全身麻酔です。氏名欄がないことがただちに違法を意味するわけではありません。ただし記載を求めることはでき、その求めに応じるかどうか自体が判断材料になります。

看護人材が準備段階を担当するのも無免許医療行為ですか

いいえ。裁判所が問題にしたのは、侵襲的な行為を医師でない人が行ったかどうかです。消毒、麻酔クリームの塗布、施術後の冷却や鎮静は、医師の具体的な指示のもとで看護人材が担当する診療補助にあたります。

通訳を介したカウンセリングでも説明義務は満たされますか

説明の主体は医師であり、通訳はその内容を伝える経路です。患者が診断名、施術方法、想定される副作用、施術前後の注意点を理解できたかどうかが基準になります。通訳の過程で内容が省略されたと感じた場合は、同じ内容をもう一度説明するよう求めていただければ対応します。

帰国後に異常が出た場合、どこに連絡すればよいですか

まず施術を受けた医療機関に連絡し、写真とともに経過を伝えるのが順序です。現地で応急処置が必要な場合は近くの医療機関を利用し、診療記録を確保しておいてください。話し合いが進まない場合は韓国医療紛争調停仲裁院の調停手続きを利用でき、この制度は外国人患者にも適用されます。

代表院長が直接診療すると予約が取りにくくありませんか

一人の医師が診断と施術の両方を担当する体制では、1日に診られる人数が決まってきます。滞在日程が短いほど、先に日程を確保してから施術計画を調整するほうが安全です。

施術前に担当者と手続きを確認しておきたい方は、uhcell.comからカウンセリングをお申し込みください。診断と施術を誰が担当するか、滞在日程の中でいつ経過を確認するかを、あらかじめ整理いたします。